古本屋の殴り書き（旧）: 雑誌

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2021-10-30

主な動脈の位置／『別冊Newton　人体の取扱説明書』

・『血管マッサージ　病気にならない老化を防ぐ』妹尾左知丸
・『いつでもどこでも血管ほぐし健康法　自分でできる簡単マッサージ』井上正康
・『「血管を鍛える」と超健康になる！　血液の流れがよくなり細胞まで元気』池谷敏郎
・『別冊Newton　人体完全ガイド』

　・主な動脈の位置

・『別冊Newton　40代からの人体の取扱説明書』

　なぜ、糖尿病患者にうつ病の症状が発症しているのでしょうか。さまざまな理由が考えられています。
　糖尿病は血液中のエネルギー源である糖（血糖）をうまく利用できなくなる病気です。そのため、食事療法や運動療法などを通じて意識的に血糖をコントロールする必要があります。（中略）
　一方、うつ病の患者が糖尿病を併発するリスクは、うつ病でない人と比べて60％も高いといわれています。主な原因は、うつ病に伴う生活習慣の変化です。2018年に国立精神・神経医療研究センターなどのグループが調査した「生活習慣とうつ病の調査」では、うつ病患者は間食や夜食を食べることが多く、引きこもりで運動不足になることが多いため、糖尿病をさらに悪化させてしまうことがわかっています。さらにはストレスを解消するために喫煙量やアルコール量が増えるなど、さらなる悪循環へと繫がる傾向も少なくありません。

【『別冊Newton　人体の取扱説明書』（ニュートンプレス、2020年）】

　これこれ。これが知りたかったのよ。何となく揉んでいると筋肉のマッサージになってしまうのだ。「動脈」で検索すると意外とヒットする書籍が少ない。そこで「人体」で検索して見つけた一冊。

　再三書いてきたように私は『Newton』誌のレイアウトが好きではない。図が大きすぎて相対的にフォントが小さく見えてしまう。行幅もバランスが悪く読み手への配慮を欠いている。しかも横書きで漢字の香りを失わせている。つくづくセンスのない雑誌だと思う。

　そのため同誌を熟読したことは一度もない。っていうか読む気が起こらない。いつもつまみ食いに終わる。

　見出しに名文句があったので紹介しよう。

「肥満は血管にダメージをあたえ、命に関わる病気を発生させる」
「意外な関係。肥満は『がん』もひきおこす」
「アルツハイマー病も肥満が原因？」
「睡眠負債と『肥満』は、となりあわせ」

　ダイエットの本来の意味は食習慣・食事制限である。そこをすっ飛ばして「痩せる」と思い込んでいる人が多い。つまり「ダイエットする」とは食習慣を見直し、食事に制限やを加え、規定を設けることなのだ。一番手っ取り早いのは時間である。一日二食でも三食でも構わない。ただ「8時間以内に摂取する」のだ。朝食を7：00に食べた場合、夕食は15：00だ。二食の場合、正午に昼食、夕食は20：00までとなる。要は16時間に及ぶ空腹が体の様々なスイッチを入れるのだ。どんなに空腹でも人は寝ることができる。肥料を与えすぎた植物は必ず腐る。肥満は腐敗と心得よ。

2021-08-23

国立大学の反自衛隊イデオロギー／『正論』2021年6月号

・『ビッグデータの正体　情報の産業革命が世界のすべてを変える』ビクター・マイヤー＝ショーンベルガー、ケネス・クキエ

　・経済安全保障　日本の惨状
　・日本はサイバー後進国
　・国立大学の反自衛隊イデオロギー

・『愛国左派宣言』森口朗

兼原●日本には人材のエコシステムがない。この点、日本の学界の反自衛隊イデオロギーは深刻です。絶対に防衛省と協力しないという強烈なアレルギーがあります。未だに東大とか阪大とか名大とかは研究室に就職するときに「私は軍事研究を絶対やりません」という念書を書くんですよ。

手塚●国立大学はそうだと聞いてます。

兼原●本当にすごい嫌がらせがあるそうです。民間の会社の事業を手伝っていたある国立大学の教授は、その会社が防衛省の協力基金助成をもらいに行った瞬間に、大学を辞めるか、研究を止めるかどっちかにしてくれと言われたとか。こんな話が山ほどあるんです。そういう状況の中で、最先端の一番優秀なIT学者に政府と一緒に国家安全保障のためにデジタルコミュニティーを作りましょうと議論しようとしても、その土壌がない。

【「特集　経済安全保障　日本の惨状」／『正論』2021年6月号】

　2020年10月、防衛省からの資金提供を受けていた北海道大学の奈良林直〈ならばやし・ただし〉名誉教授の研究（船の燃費向上および高速度化）に対して、日本学術会議が圧力をかけたニュースが報じられた。

・日本学術会議の闇　北海道大教授の研究めぐり大学に「事実上の圧力」　安全保障技術研究推進制度の応募を辞退させていた（1/3ページ） - イザ！
・「学問の自由、侵害は学術会議」北大・奈良林名誉教授　声明…錦の御旗に - 産経ニュース

　日本の戦後史は自民党の不作為の歴史といっても過言ではない。学校現場や文科省を左翼の巣窟にした責任は大きい。左翼が戦時中の憲兵みたいな役割を担っているのだから開いた口が塞がらない。

　スパイ防止法を求める国民の声が高まらない限り、この国が変わることはない。中国との戦争に敗れるようなことがあれば、大東亜戦争敗北の比ではあるまい。

2021-08-22

日本はサイバー後進国／『正論』2021年6月号

・『ビッグデータの正体　情報の産業革命が世界のすべてを変える』ビクター・マイヤー＝ショーンベルガー、ケネス・クキエ

　・経済安全保障　日本の惨状
　・日本はサイバー後進国
　・国立大学の反自衛隊イデオロギー

兼原●20年前のことですが、小泉純一郎首相がアフガニスタンでの米軍による「不朽の自由作戦」に対して海上自衛隊の護衛艦などを出しました。首脳間では、人の戦争に自国の軍隊を出すというのはすごい貸しになるんです。喜んだブッシュ大統領は「ジュンは盟友だ！」となった。そこで、日米で情報協力を進めようという話になったんですが、CIA（中央情報局）は反対したらしいんですよ。「そもそも日本政府はデジタル情報の統合が極端に遅れており、サイバーインテリジェンスも知らないし、サイバーセキュリティも恐ろしく甘い」と。この状況は今でも変わりません。

手塚●欧州連合（EU）が始めた「EU一般データ保護規制（GDPR）」の運用は、EUを含む欧州経済領域内で取得した個人データの海外移転を原則禁止しています。それに比べて日本は対応がすごく甘い。データセンターは海外の方が人件費などのコストが安いから、そっちを利用してしまうわけです。

兼原●スパコンは、例えばこの瞬間の日本の全ての電信通話を入れても量的に平気なんですよね。スパコンというのは大体1台回すのに数万世帯分ぐらいの電気を消費しますが、当然日本の電気料金は高いし、日本のスパコンもクラウドも高いわけですよ。

手塚●土地も高い。建物を置いてサーバーとか置かなきゃいけませんから。ある国がどこかの会社にサーバー管理をやらせて、政府から補助金をもらって「安いですよ」と世界中で売って回って簡単に引っかかるのは多分日本人だけです。

【「特集　経済安全保障　日本の惨状」／『正論』2021年6月号】

　サイバー特区を作る他あるまい。地震の少ない富山、自然災害の少ない栃木、災害に強い滋賀、佐賀、香川あたりが候補地だろう。個人的には瀬戸内海に面している県が望ましいと思う。

　頭のよいエリートは理論に走り過ぎて現実を見失う傾向がある。すなわち計画経済的な発想では国民が苦しむ結果となる。それゆえ国家のグランドデザインを描くためには様々なタイプの人材を活用することが不可欠だ。特に過去の戦争研究が必要で、なぜ失敗したのか、どこをどうすれば変わったのかを具体的にしなければ、またぞろ同じ轍（てつ）を踏むことになろう。就中（なかんづく）、戦前から引き継がれてきた官僚システムを一新するのが急務である。

　日本の安全保障についてはもはや自民党では無理だろう。新党結成の動きを待つしかない。現在の自民党が親中派に蝕まれているとすれば、袂（たもと）を分かつ政治家が出てきて当然だ。むしろ出ない方がおかしい。

　国防予算はGDPの3％程度、軍需産業を復活させれば景気対策にもなる。その手始めとしてサイバー特区を進めるべきだ。

2021-08-21

経済安全保障　日本の惨状／『正論』2021年6月号

兼原●トランプ政権の時、アメリカは中国系動画投稿アプリ「TikTok（ティックトック）」の使用を一時止めましたが、なぜTikTokがだめなのか。入力している色んな情報、例えば生年月日、クレジットカードとか、おそらく全部中国のサーバーに抜かれるんです。彼らはそれをスパコンを使ってAIをかけて高度なインテリジェンス情報に加工できる。塵（ちり）の山からダイヤモンドが生まれるんです。
　人工知能は、人間がペーパーで情報分析すれば数年かかる作業を一瞬でやってしまう。例えばミスター何某が著名なテロリストと接触している可能性のある場所と時間、泊まったホテル、乗った飛行機、借りた車、そのときの写真や電話通信の音声記録などを一瞬で割り出してしまう。一見どうでもよい大量のデータ自身が、人工知能のお蔭で非常に価値の高いインテリジェンスを生むのです。宝の山なんです。中国、ロシアには、そもそも「個人情報だから」なんて言う遠慮はないんですよ。
　これが現代のサイバーインテリジェンスです。これが怖い。日本人は抜かれた情報がどうなるのかを誰も考えていない。LINE問題も同じです。

【「特集　経済安全保障　日本の惨状」／『正論』2021年6月号】

　兼原信克〈かねはら・のぶかつ〉（元内閣官房副長官補、同志社大学特別客員教授）と手塚悟〈てづか・さとる〉（慶應義塾大学教授）の対談。聞き手は田北真樹子〈たきた・まきこ〉（月刊正論編集長）。

　こうした鮮度の高い情報はブックレット形式でどんどん出版すべきだろう。インターネットによって読書量が減ったと言われるが、読んでいる活字の量は同程度か、むしろ増えたと考えてよい。読む対象が紙の文字からデジタルのフォントに変わっただけだ。もしもジェネレーションZ（デジタルネイティブ）と呼ばれる世代が本を読まなくなったとすれば、出版社は書籍の体裁を変えるのが当然だろう。版型を小さくしたブックレット形式が望ましいと私は考える。

　私はかつてフェイスブックを使っていたが直ぐにやめた。個人情報の流用を指摘する声が少なからずあったからだ。仕事で使っていたLINEもパソコンで使えなくなったタイミングでやめた。ちょうど女性の延々と続く雑談トークに辟易していたところだった。私の個人情報はとっくにバレバレなのだが、それでも相応の慎重さが求められる。ツイッターの投稿ですらプライバシーに関わる不用意な発言は控えている。

　もちろん私の個人情報にさほど価値があるわけではない。だがあらゆる情報にはデータとしての価値があるのだ。風が吹けば桶屋が儲かるという構図は因果関係を辿ったものだが、ビッグデータは風以外の情報から相関関係をピックアップして桶屋の儲けを導き出す。因果関係だけでは未来予測ができない。

　かつて「歯車」と称された人間は、より卑小な存在に格下げされてアトム化に至る。人々は平均値を目指して平準化せざるを得ない。やがてはビッグデータを支えるべく率先して個人情報を公にし、あるいは自分や他人の個人情報を売買することになるのは時間の問題だろう。

2019-01-16

創価学会の墓地ビジネス／『週刊東洋経済　2018年9/1号　宗教　カネと権力』

・『創価学会秘史』高橋篤史
・『ジャーナリズムの現場から』大鹿靖明

　・創価学会の墓地ビジネス

　当初、学会は運動公園なども併設しようと、ゴルフ場全体を買収する方針だった。が、交渉の最終段階で半分に絞り込んだ。それでも買収価格が引き下げられることはなかった。「牧口さんの出身地だからどうしても欲しかったんでしょう」と前出の役員は振り返る。
　もっとも、ここでも地元の反対がネックだった。12年11月、久米地区が住民投票を実施したところ、反対が6割に達したのである。
　それでも利害が一致していた学会側と柏崎黒姫観光は断念しなかった。当初は集落に近い海側のアウトコースを墓地に充てる計画だったが、山側のインコースに変更。さらに地元へのアメも用意した。集会施設の駐車場拡張など4000万円の整備費と、年120万円の町内会費を10年間納め続けることを約束したのだ。関係者は70戸余りの集落を1軒1軒回り同意書を取っていった。
　前出の役員によると、話がほぼまとまると、学会御用達で知られる不動産会社「東京昇栄」が交渉に加わった。学会関係者が初めて顔を見せたのは、市内の学会施設で行われた契約調印の場だった。（高橋篤史）

【『週刊東洋経済　2018年9/1号　宗教　カネと権力』（東洋経済新報社、2018年）】

　2019年11月に完成予定の「牧口記念墓地公園」である。牧口常三郎〈まきぐち・つねさぶろう〉は創価学会の初代会長で柏崎（新潟県）出身だ。ま、カジュアルな聖地主義といってよい。ネット上に東京昇栄の企業情報は見当たらず。隠密企業というわけだ。

　5000万円もの余計なカネを支払うのは先行投資に決まっている。金額に見合うだけのリターンがあるのだ。それを負担するのはもちろん創価学会員である。教団とは信者からカネを毟（むし）り取るシステムのことだ。自ら喜んで騙される人々を信者とは申すなり。

　それに対してつべこべ言うのはお門違いだ。むしろ経済活動に貢献していることを称（たた）えるべきだろう。創価学会以外の新宗教も取り上げられているのだが、書き手に依存した誌面作りとなっていて底が浅い。電車で読むにはうってつけの内容だ。

　宗教ネタを扱う時点で東洋経済新報社に知恵のないことがわかる。他人の財布の中身を心配するのが彼らの仕事なのだろう。