保護された姉妹、１カ月ぶり入浴 親子が月４万円で生活 ”日本の将来を担う子どもたち”

■子どもと貧困

　６畳ほどの面談室に、すえた臭いが広がった。
　２年前の９月。関東地方にあるＤＶ被害者のシェルターの職員は、３９歳の母親と７歳の長女、４歳の次女を迎えた。
　差し出したオレンジジュースを、姉妹は一気に飲み干した。白とピンクの長袖シャツはあかで灰色に変わり、頭にはシラミがいた。
　一家の手荷物は、ランドセルとポリ袋二つ。サイズの合わないシャツ、穴の開いた靴下や下着が、汚れたまま詰め込まれていた。
　風呂は約１カ月ぶりだという。翌日から一緒に入り、姉妹の髪をとかし、数百匹のシラミをつぶした。
「お姉ちゃん、もうこれでいじめられなくなるね」。次女がそう言うのを何度も聞いた。
　いま、３人は母子生活支援施設で暮らし、自立を模索する。
　保護されるまでの暮らしぶりを、母親は振り返って語る。
　夫はトラック運転手や倉庫管理など１０年で１０回以上転職した。年収は２００万円前後。家賃や光熱費以外は酒やたばこに消え、自分の事務職の給料などでやりくりしていた。
　９年前に長女が生まれてから、「頭が悪い」「ダメな女」などと毎日なじられた。洗濯物がたためない。ご飯を作りながら、子どもに気を配れない。酒が入ると、胸ぐらをつかまれ殴られた。後に分かることだが、母親には二つのことが同時にできない「広汎（こうはん）性発達障害」などがあった。
　６年前に次女が生まれた後、「能力不足」との理由で解雇された。次の職が見つからず、家計は悪化。夫の失業で約２年間は生活保護も受けたが、夫が再就職すると打ち切られた。夫は給料を家計に入れず、月約４万円で生活した。長女が小１になったころから電気、ガス、水道のどれかが止まるようになった。
　母（４１）と姉妹の生活は、夫のＤＶや失業などでより一層苦しくなっていった。
　朝食はパン１枚。夕食はご飯と冷凍ギョーザか納豆。夏休みの学童保育のお弁当は、おにぎり１個だった。
「おなか痛い。今日は休む」。嫌がる長女を、集団登校の待ち合わせ場所に引っ張っていく日も増えた。そんな日は保健室登校になった。理由を聞くと「くさい、毎日同じ服って言われた」と泣かれた。
「シラミがいるみたいよ。駆除してあげて」。長女が小２になった夏、同級生の母親から指摘され、薬局に走った。薬は２千円。手が出なかった。
　夫の叱責（しっせき）は続き、うつ状態になった。警察署に通報したのは夫だった。「子どもの前で妻にＤＶしてしまう。彼女たちを保護してください」。シェルターにつながり、夫とは別れた。
「つらいことなんてなかったよ。学校もおうちも楽しかったんだよ」。そんな長女の言葉を、母は自分への気遣いだと推し量る。
　母は母子生活支援施設の職員から勧められ、精神障害者保健福祉手帳を取得した。生きづらさの訳がわかり、自分を責める気持ちは薄らいだ。長女からいろいろ要求されても、「一つずつ言ってね」と言えるようになった。 　カレーライスや肉うどん。料理は苦手だが、職員と一緒に夕食を作り、一家３人で食卓を囲むようになった。ときどき姉妹が職員に「味見して」と料理を差し入れる。「よくできたね」と褒められると、跳びはねて喜んだ。「ここがいい。職員さんや他の子もいるから」と長女は言う。
　子どもが１８歳まで施設にいられるのが原則だが、利用者の約６割が２年未満で退所する。生活保護を受け始める人が多く、施設の費用と二重措置になる期間を短くしたい行政の思惑もある。
　母も生活保護を受けながら週３回、障害者の作業所で働く。施設に来て２年。退所後の生活は描けていない。

■専門家「貧困から抜け出せない連鎖が広がっている」

　子どもの貧困に詳しい首都大学東京の阿部彩教授に現状や課題を聞いた。
　親の経済状況でいや応なく不利を背負った子どもが、大人になっても貧困から抜け出せない連鎖が広がっている。低所得の背景にある非正規労働は拡大している。
　親自身が抱える困難もある。労働政策研究・研修機構の調査では、子ども時代に、親の生活保護受給や離婚、虐待、父との死別を一つでも経験した母親は、未経験の母親に比べて貧困率が約２～３倍だった。母子世帯の母親のうつ傾向も、配偶者のいる母親の２～３倍だ。
　病気やうつ、失職、離婚などが一つでも起きると、今そうでない人も貧困になりうる。この母子のように、要因が複数になると深刻な事態に陥りやすい。
　子どもは、人権の剥奪（はくだつ）と言わざるを得ないほどの衣食住の不足、不健康、低学力、孤立やいじめ、非行、不登校、自尊心の低下などのリスクにさらされる。日本ではこうした問題について、何十年も親の資質やしつけなどの面から論じ、背後にある貧困をきちんと直視してこなかった。
　将来の社会の担い手である子どもの貧困を放置すると、社会的損失になる。児童扶養手当の拡充など経済的支援は必須だ。そのうえで、教育や医療面での支援など、親を含めた包括的対策が求められている。

《子どもの貧困》厚生労働省によると、日本の子どもの貧困率は１６・３％（２０１４年発表）で、過去最高を更新している。実数換算すると約３２８万人。貧困率とは、世帯収入から国民一人ひとりの所得を子どもを含めて試算し、順に並べたとき、まん中の人の所得の半分に届かない人の割合。ひとり親など大人が１人の家庭に限ると５４・６％と、先進国でも最悪の水準に達する。中でも深刻なのは母子世帯だ。母子世帯になる原因の８割は離婚で、養育費が払われているのは約２割。８割の母親は働いているが、同居親族も含めた年間世帯収入は平均２９１万円（１０年）。

【朝日新聞DIGITAL　2015年10月10日】