ロックフェラーとニュー・ワールド・オーダー／『悪の宗教パワー 日本と世界を動かす悪の論理』倉前盛通

・『小室直樹vs倉前盛通　世界戦略を語る』世界戦略研究所編
・『悪の論理　ゲオポリティク（地政学）とは何か』倉前盛通
・『新・悪の論理』倉前盛通
・『西洋一神教の世界　竹山道雄セレクションII』竹山道雄：平川祐弘編
・『情報社会のテロと祭祀　その悪の解析』倉前盛通
・『自然観と科学思想』倉前盛通
・『悪の超心理学（マインド・コントロール）　米ソが開発した恐怖の“秘密兵器”』倉前盛通
・『悪の運命学　ひとを動かし、自分を律する強者のシナリオ』倉前盛通
・『悪の戦争学　国際政治のもう一つの読み方』倉前盛通
・『新戦争論　“平和主義者”が戦争を起こす』小室直樹

　・ロックフェラーとニュー・ワールド・オーダー

　現在アメリカで最も有名なジャーナリストのひとりであり、スタンフォード大学で歴史を学び、後にカリフォルニア州立大学で国際問題を研究したゲイリー・カレン著の『ロックフェラー・ファイル』の次の一文が目をひく。
“現在、ロックフェラー・グループは、世界の大衆を着実に「大合併」へと導くために、計画的に人口問題、石油危機、食糧危機、あるいは通貨不安を演出し、これらの「危機」を打開するためには「国際管理」が必要であると我々に訴えている。この驚くべき計画を立案するためにあたり、その基礎をほとんど手がけたのが、かの有名なキッシンジャー博士だ”

【『悪の宗教パワー　日本と世界を動かす悪の論理』倉前盛通〈くらまえ・もりみち〉（広済堂ブックス、1986年）】

「ゲイリー・カレン」となっているが正しくはゲイリー・アレンのようだ（『The Rockefeller File』／『ロックフェラー帝国の陰謀　見えざる世界政府　Part1』『ロックフェラー帝国の陰謀　見えざる世界政府　Part2』高橋良典訳、自由国民社、1984年、1986年）。

　ロックフェラーとロスチャイルドを比較したのが以下の図である。

ロックフェラー VS. ロスチャイルド pic.twitter.com/Wf4Cgf2vuH

— 小野不一 (@fuitsuono) December 2, 2019

　所謂「ニュー・ワールド・オーダー」（新世界秩序）である。この言葉はジョージ・H・W・ブッシュ大統領が湾岸戦争前に連邦議会で行った『新世界秩序へ向けて』というスピーチで有名になった。それが1990年の9月11日であったことから9.11テロ陰謀説が唱えられるようになった経緯がある。

　1989年にベルリンの壁が崩壊し、翌1990年にドイツが統一される。同年、マルタ会談にて冷戦の終結が宣言され、1991年にソ連が解体された。よく憶えている。私は20代後半だった。日本はバブル景気に浮かれて世間全体が祭りのような熱気に包まれていた。ビル・クリントン大統領が対日経済戦争を布告し、日本の富はあっという間に簒奪（さんだつ）され“失われた20年”が始まるのである（『この国の権力中枢を握る者は誰か』菅沼光弘）。

　アメリカはアジア・中東で好き勝手に戦争を行い、9.11テロ後は対テロの名目で経済制裁を加え、その一方で民主化を扇動してきた。カラー革命に資金援助をしていたのはジョージ・ソロスである。民主化さえ実現できれば後は金融とメディアで望む方向に動かすことができる。ユダヤ財閥はそう考える。

　キッシンジャーはロックフェラー家の番頭のような存在だ。日本にとって最大の問題はG2構想が生きているのかどうかである。私はなくなっていないと考える。米中貿易戦争はヤラセだろう。アメリカが世界から退いて保護主義に向かっているわけだから、その分中国が前に出るのは当然だろう。沖縄から米軍が撤退するのも数年以内のことと思われる。

　第二次世界大戦以降、「東アジアを不安定にする」のがアメリカの戦略であった。日本を取り巻く島嶼（とうしょ）部の国土紛争もアメリカが蒔（ま）いていった種だ。

　9.11テロを経て「世界は多極化に向かう」というのが玄人（くろうと）筋の見立てであった。多極化には必ず紛争が伴うがそれを予測する人を私は知らない。東アジアと中東で戦乱が起こるのは必至だろう。

　話は変わるがユダヤ資本に牛耳られた世界を変えようとして誕生したのがビットコインであった（『デジタル・ゴールド　ビットコイン、その知られざる物語』ナサニエル・ポッパー）。

　ヨーロッパに銀行大帝国を築いたロスチャイルド家の兄弟の母は、戦争の勃発を恐れた知り合いの夫人に対して「心配にはおよびませんよ。息子たちがお金を出さないかぎり戦争は起こりませんからね」と答えたという。

【『嬉遊曲、鳴りやまず　斎藤秀雄の生涯』中丸美繪〈なかまる・よしえ〉（新潮社、1996年／新潮文庫、2002年）】

　テクノロジーが世界を変えようとした試みは呆気なく頓挫した。ビットコインの流通を許せば銀行システムは不要となる。そんな真似を彼らが許すはずもない。

　欧米の超エスタブリッシュメントが今も尚、ワン・ワールド体制を目指しているのかどうかはわからない。ただドルを見捨てることだけは明らかだろう。

嘘で滅びゆくアメリカ／『日本人の知らない「クレムリン・メソッド」 世界を動かす11の原理』北野幸伯

・『中国・ロシア同盟がアメリカを滅ぼす日　一極主義 vs 多極主義』北野幸伯
・『隷属国家　日本の岐路　今度は中国の天領になるのか？』北野幸伯
・『プーチン最後の聖戦　 ロシア最強リーダーが企むアメリカ崩壊シナリオとは？』北野幸伯
・『プーチン　最後の聖戦　 ロシア最強リーダーが企むアメリカ崩壊シナリオとは？』北野幸伯
・『日本自立のためのプーチン最強講義　もし、あの絶対リーダーが日本の首相になったら』北野幸伯

　・嘘で滅びゆくアメリカ

・菅沼光弘

〈「ブッシュ大統領は世界の脅威2位　英紙の世論調査
［ロンドン＝本間圭一］ブッシュ米大統領が、北朝鮮の金正日総書記やイランのアフマディネジャド大統領よりも、世界平和の脅威だ――。
　3日付の英紙ガーディアンは、世界の指導者で誰が平和への脅威になっているかに関して聞いた世論調査でこうした結果が出たと1面トップで報じた。
　調査は、英国、カナダ、イスラエル、メキシコの4か国でそれぞれ約1000人を対象に世論調査機関が実施した。
　英国民を対象とした調査によると、最大の脅威とされたのは国際テロ組織アル・カーイダ指導者、ウサマ・ビンラーディンで87％。これに続いてブッシュ大統領が75％で2位につけ、金総書記69％、アフマディネジャド大統領62％を上回った。ビンラーディンは他の3国でもトップとなった。〉（読売新聞2006年11月4日）

「イラク戦争の開戦理由は全部大ウソ」であることを証明した、アメリカ上院報告書は、2006年9月に出されています。そして、2006年11月の世論調査がこれ。
　イギリス、カナダ、イスラエル、メキシコ、つまり親米国家で、75％が「ブッシュは平和の脅威だ！」と認識していた。
　その他の国々では、もっとひどかったことでしょう。
　実際、ブッシュが、「ウソの理由」で、イラク戦争をはじめたことで、アメリカの権威は失墜しました。いえ、「ウソがバレたことで」というべきですね。

【『日本人の知らない「クレムリン・メソッド」　世界を動かす11の原理』北野幸伯〈きたの・よしのり〉（集英社インターナショナル、2014年）以下同】

　新聞記事冒頭の【「】が閉じていないが原文通りである。記事内のゴシック表記についても脚註がない。そして相変わらず改行が多い。文章の問題はコミュニケーション能力の問題でもある。膨大な余白の量を思えば価格は1500円以下が望ましいと思う。ネット文体で片づけるわけにはいかない。

　ブッシュ大統領やチェイニー副大統領が「イラクは大量破壊兵器を保有している」と繰り返しメディアで訴え、アメリカはイラク攻撃（2003年）に踏み切った。小泉首相が真っ先に手を上げ、「アメリカ支持」を表明したことも記憶に新しい。だがそれは嘘だった。

　イラク戦争の真の目的はドル基軸通貨体制を守るためで、フセイン大統領が始めた石油のユーロ決済を阻止することにあった。本書で初めて知ったのだが、プーチン大統領はロシア産資源の決済通貨をドルからルーブルに変えたという。ジョージ・ソロスの財団がNPO法人を通してカラー革命を支援する理由もこのあたりにあるのだろう。外交の舞台裏で行われている「小さな戦争」を日本人は知らなさすぎる。

　みなさん、以下の事実をご存知でしょうか？

（1）イランは核兵器を開発する意向を一度も示したことがない。
（2）アメリカも数年前まで、イランには「核兵器を開発する意図がない」ことを認めていた。
（3）核兵器開発が「戦争」の理由であるなら、真っ先に攻撃されるべきはイランではない。

　イランのアフマディネジャド大統領を最も危険視した人物に佐藤優がいる。ラジオ番組での解説を聴いて、「やはりイスラエルの代弁者か」と落胆した覚えがある。日本という米英情報ピラミッドの中で犬のように振る舞う学者や専門家だけがテレビ出演を許される。民主政が成熟しないのは、新聞・テレビが多様な意見を伝えないことが大きい。

　少しでも世界情勢を知っている人であれば、以下の二つの「絶対的定説」をご存知でしょう？

（1）アメリカがシリア攻撃を検討したのは、アサド大統領の軍が、「化学兵器を使ったから」である。
（2）アサド大統領は、「独裁者で悪」である。反アサド派は、「民主主義社で善」である。

　どうでしょう？
　ほとんどすべての人が、「そのとおりじゃないか！」と思っていることでしょう。
　しかし、この二つの「ウソ」が暴露された。
　少なくとも、「反アサド派」に関する「大ウソ」が世界に明らかにされた。
　それで、アメリカはシリア攻撃できなくなったのです。

　その後、「シリア反体制派がサリンガスを使用した可能性がある」と国連調査委員会が指摘した。更に反アサド派が殺害した政府側軍人の内蔵を食べる映像を公表した。

・18禁：動画

　プーチン大統領はアサド政権を支持する。そして反アサド派はイスラム国（ISIS）となって今日に至るまで世界各地でテロを実行している。

　嘘で滅びゆくアメリカを日本は他山の石とすることができるだろうか？　難しいと言わざるを得ない。安全保障に関する情報をアメリカに依存している以上、アメリカが日本をコントロールするのは容易だ。まずは愛国心が否定されない程度の「普通の国家」になることが求められよう。

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ソロス氏、世界の市場は2008年のような危機に直面－用心が必要

　世界の市場は危機に直面しており投資家は大いに用心する必要があると、富豪のジョージ・ソロス氏が警告した。

　スリランカのコロンボで開かれた経済フォーラムで７日に語ったソロス氏は、中国が新たな成長モデルを見つけるのに苦戦しており、人民元の切り下げが問題を世界中に飛び火させていると分析。金利の動向は新興国・地域に難題を与えると指摘した上で、現在の環境は2008年に類似していると付け加えた。

　年初の株式市場は波乱に見舞われ、６日までに世界で時価総額約２兆5000億ドル（約294兆円）が失われた。 ソロス氏は「中国は調整に関して大きな問題に直面している。私に言わせれば危機と呼んでいいものだ。金融市場には深刻な難題が見られ、私は2008年の危機を思い出す」と語った。

【ブルームバーグ　2016-01-07】

　基軸通貨ドルvs.人民元の攻防は米国の利上げでスタートした。

今年を占うサインが三つ現れた。憲法改正・日経暴落・西側によるスンニ派支援（戦争目的）。本格的な株価の下げは参院選以降か。

— 小野不一 (@fuitsuono) 2016, 1月 7

　そしてもう一つは「核拡散」である。特にイランの核合意とそれに伴うイスラエルの反撃を注視する必要がある。

ソロス氏：中国経済の衰退が悲劇を招く

・人民元はＳＤＲ構成通貨に、時期不明＝ＩＭＦ専務理事
・ソロス氏：中国経済の衰退が悲劇を招く
・ソロス氏、米国に「対中譲歩」を呼び掛け、ネットユーザーが動機を疑う

　北京時間２０日の情報によると、資産家のジョージ・ソロス氏は１９日、中米両国は経済協力を強化し、第３次世界大戦が発生する可能性を減らさねばならないと語った。

　ソロス氏は世界銀行ブレトンウッズ会議の席上で、米国には大きな譲歩が必要であり、国際通貨基金（ＩＭＦ）の特別引き出し権（ＳＤＲ通貨バスケット）に中国の人民元を加えることを許すことで、中国も経済改革を強化するよう呼びかけた。

　ソロス氏によると、もし中国経済が衰退期に入れば、第３次世界大戦が起こる可能性があるといっても過言ではないと言う。

　同氏によると、中米間の合意達成は難しい。だが合意がなければ、中国は政治的軍事的にロシアと連盟を結成し、更に世界大戦の脅威が増す。これを回避するため、努力する必要があるという。

【新華ニュース　2015-05-20】

「人民元はＳＤＲ構成通貨に、時期不明＝ＩＭＦ専務理事」と併せて考えると、基軸通貨がドルから元に変わる大きな潮目となる可能性がある。

ジョージ・ソロス

　2冊挫折。

『ソロスは警告する　超（スーパー）バブル崩壊＝悪夢のシナリオ』ジョージ・ソロス：徳川家広訳、松藤民輔解説（講談社、2008年）／期待はずれ。松藤のポジショントークにも辟易させられた。ソロスが「哲学者になり損ねた男」であることだけはよく理解できた。数十年前であれば再帰性と可謬主義は卓見だと思うが、今となっては複雑系科学と認知科学の焼き直しにしか過ぎないと思われる。自説の解説もあまり上手くなく、かえって混乱するような中途半端さがある。明快ではないものを理論とは呼ばない。ま、金持ちの余技と考えるべきだろう。

『ソロスは警告する　2009　恐慌へのカウントダウン』ジョージ・ソロス：徳川家広訳、松藤民輔解説（講談社、2009年）／前著よりもっと薄っぺらい本。パラパラとめくって直ぐに閉じた。

ジョージ・ソロス氏にロシア政府プーチン氏が逮捕許可 2012年1月24日 Tom Heneghan

　　
・ジョージ・ソロス：アメリカ経済崩壊で騒乱惹起