・『日本はテロと戦えるか』アルベルト・フジモリ、菅沼光弘:2003年
・『この国を支配/管理する者たち 諜報から見た闇の権力』中丸薫、菅沼光弘:2006年
・『菅沼レポート・増補版 守るべき日本の国益』菅沼光弘:2009年
・『この国のために今二人が絶対伝えたい本当のこと 闇の世界権力との最終バトル【北朝鮮編】』中丸薫、菅沼光弘:2010年
・『日本最後のスパイからの遺言』菅沼光弘、須田慎一郎:2010年
・『この国の権力中枢を握る者は誰か』菅沼光弘:2011年
・『この国の不都合な真実 日本はなぜここまで劣化したのか?』菅沼光弘:2012年
・『日本人が知らないではすまない 金王朝の機密情報』菅沼光弘:2012年
・北朝鮮は国際通貨の空白地帯
・『この国はいつから米中の奴隷国家になったのか』菅沼光弘:2012年
・『誰も教えないこの国の歴史の真実』菅沼光弘:2012年
・『この世界でいま本当に起きていること』中丸薫、菅沼光弘:2013年
・『神国日本VS.ワンワールド支配者』菅沼光弘、ベンジャミン・フルフォード、飛鳥昭雄
・『日本を貶めた戦後重大事件の裏側』菅沼光弘:2013年
菅沼●そんな簡単なことではない。北朝鮮というのは人口2千何百万というちっぽけな国です。しかし、いろんな鉱物資源があるといわれる。がこれも大した問題ではない。一番の問題点は何かというと、実は通貨です。国際通貨となると、北朝鮮は空白地帯なんです。ドルの経済圏でもなければ、元の経済圏でも、ユーロの経済圏でも、円の経済圏でもない。
そして、世界が一番恐れているのは、北朝鮮と日本との間で日朝国交正常化が行われて、日本から経済支援という形で何兆円というおカネが行くことです。そうしますと、北朝鮮の経済の現状から、当然、円の経済圏になっちゃうんです。今、北朝鮮は貿易の決済はユーロでやっている。ところが、平壌で今新しい店ができたり、スーパーができたりしているが、そういうところでは中国の元が自由に使えるんです。それは何を意味するかというと、日本以外の国は、それぞれドル、ユーロ、元の経済圏にしようといろんな形でしのぎを削っている。
【『日本人よ!こうして植民支配のくびきを断て!! サバタイ派マフィア、300人委員会の脅しに屈するな![超アンダーグランド版] 国家非常事態緊急会議』菅沼光弘、ベンジャミン・フルフォード、飛鳥昭雄(ヒカルランド、2012年)以下同】
ヒカルランドは徳間書店の編集者・石井健資が独立してつくった出版社である。オカルト・陰謀・スピリチュアリズムに特化していると考えていいだろう。ま、サブカルチャーの更に下部(サブ)層をターゲットにしたのだろう。タイトルが長すぎて辟易させられる。検索効果を狙ったものか。
クリシュナムルティは「虚偽を虚偽と見、虚偽の中に真実を見、そして真実を真実と見よ」と語っている。虚偽の中に砂金のような真実が隠されている場合がある。菅沼が中丸薫やベンジャミン・フルフォードと対談するのは、砂金を砂の中に隠す意図があると思われる。山口組が菅沼を守っていなければ、とっくに交通事故死などで消されていたことだろう。
単著よりも思い切った発言が目立つ。人工地震に関する発言もあるが正確に真意を探ることが読者に求められる。ベンジャミン・フルフォードは東日本大震災を人工地震だと決めつけているが、菅沼はそうした研究が実際に行われてきた事実を指摘しているだけだ。
北朝鮮を巡る覇権・利権は通貨が目的である、との指摘が重要だ。資本主義は現代社会において経済というよりも、むしろマネー教として機能する。人々が「カネさえあれば……」と思い込んだ瞬間から、マネーは実体を持ち始め、真実として承認される。実際は等価交換を約束するだけの紙切れにすぎない。その約束機能を経済学では「信用」と称するわけだが、信用が真実に格上げされてしまうのだ。
そして資本主義を生きる世界の大多数がマネーの仕組みを理解していない。現金はインフレやデフレによって価値を変えるが我々の目にはそう映らない。資産家は投資によってマネーを運用し増殖させる。余剰資金はマーケットに集まり、既にGDPの4倍を超える量といわれる。つまり実体経済は金融経済の支配下に置かれたわけだ。
菅沼●釜山に何とかという話も出ましたけれども、日本が1919年に韓国併合というのをやりました。あのときの明治政府の一部の人たちは、軍事的に大陸に進出するためですと言っていたわけだけど、あの朝鮮半島の民族性を考えますと、圧迫すれば圧迫するほど反発するわけです。だから、あんなところを日本が日韓併合して軍事的に押さえようとしても、コストがかかってしようがないんです。
伊藤博文はハルピンの駅前で安重根(アン・ジュングン)という朝鮮人に暗殺された。死ぬ直前に何と言ったか。安重根のことを「バカなやつだ」と言った。伊藤博文は日韓併合に反対だったんです。なぜかというと、日韓併合はコストがかかってしようがない。日本はこのコストの重圧に耐えられない。伊藤博文はこう考えたわけです。しかし、どうしてもこれをやらなくてはいかぬと言ってやったのが当時の大蔵省なんです。そのときの悲願は、円を何とかして国際通貨にしたいということでした。国際通貨にするためには日本だけではダメなんです。サブシステムが必ず必要なんです。そのサブシステムにするためには朝鮮半島を日本に入れましょう、これは通貨の問題なんです。
併合した後何をつくったかといいますと、まず日本は朝鮮銀行をつくりました。1945年の終戦の段階では、満州を含めて北部の中国から上海のあたり、朝鮮半島は全体、そこに朝鮮銀行の支店網がワーッと広がっていった。要するに中国大陸の半分以上は日本の通貨圏になった。そして、今アメリカが日本に対してやっているように、ジャーナリズムです。今問題になっている東亜日報とか朝鮮日報とかいう新聞をつくった。金融とジャーナリズムで朝鮮半島の経営をやってきたわけです。
その結果どういうことになったか。1919年あたりにはマンセイ事件がありました。大反日運動が展開された万歳事件です。だが、1945年の終戦のときに、南北の朝鮮はどういう状況だったかといいますと、あのころ、朝鮮の若者はみんな日本の軍人になって大東亜戦争に参加していた。そして、どれだけ多くの人が日本の特攻隊に参加して散華したか。植民地化といえばそうなんですけれども、この日本の朝鮮植民地化政策がいかに成功したか。これをアメリカが学んで戦後の対日政策に応用したんです。
今、皆さん全然ご存じないけど、日韓併合の条約文の原本は日本にないんです。どこにあるのかといったらアメリカ国務省です。戦後、GHQが持っていっちゃった。それが象徴しています。日本の国立公文書館にあるのはみんなコピーです。そういう事実をだれも知らないわけです。日本の明治の政府の人たち、特に大蔵省の人たちは、通貨というものがいかに重要かわかっていたということです。
これまた驚くべき事実である。伊藤博文は現実を直視して反対したのだろうが、この場合はむしろ大蔵省に先見の明があったと見るべきか。そして朝鮮併合は功を奏した。貧しかった朝鮮国民の生活を向上させ、インフラを整備し、教育を施した。GHQの占領政策は朝鮮併合の成功をモデルにしていると菅沼は指摘する。だから原本が返ってこないのだ。
そうした歴史的事実を知りながら、アメリカは戦後になって韓国に反日教育を徹底した。ハイレベルな分断工作といってよい。そして教育的効果は各人の中でソフトパワーとして機能する。アメリカの薄汚い工作が大成功したことは、現在の日韓関係を見れば一目瞭然だろう。
キューバの漢字表記は玖瑪、玖馬、久場、古巴。初めて知った。アメリカとキューバの国交回復は望ましいことだとは思うが、かつてアメリカが世界の平和を願ったことは一度もない事実をよくよく考える必要があろう。欧米が唱える平和は彼らの覇権でしかない。
— 小野不一 (@fuitsuono) 2014, 12月 18
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