古本屋の殴り書き（旧）

2013-10-17

荒牧陽子【ものまね】本人映像合成

あれ？　と思ったら、声だけ荒牧だった。／▶ 荒牧陽子【ものまね】本人映像合成 Part1 ２１人 - YouTube http://t.co/Nelos3kKDr
— 小野不一 (@fuitsuono) October 16, 2013

恐ろしいほど違和感がない。／荒牧陽子【ものまね】本人映像合成 Part2 １６人 - YouTube http://t.co/di8478YO5o
— 小野不一 (@fuitsuono) October 16, 2013

2013-10-13

　シンプルな接続と操作で、手軽に楽しめる◆パソコンやネットブック上のUSBポートから電源をとります。コンセントは不要です。◆3.5mmステレオミニジャックをもつ携帯音楽プレーヤーを含めた、多くのオーディオ機器・パソコンに接続することができます。◆見苦しいケーブルも収納機能により、すっきりとしたデスク周りを保てます。また、移動も簡単です。◆ボリュームと電源ON/OFFのシンプル操作で、手軽にリッチなサウンドを楽しめます。／※ご使用にはパソコン等のUSBポートからの給電が必要です。

2013-10-12

イラク女性の悲哀、裁判所が命じる「処女検査」

　未婚女性の貞操が重んじられるイラクでは、男性の申し立てに応じて裁判所が女性に「処女検査」を命じることが可能だ。

　中東では新婦が処女でなかった場合、名誉を傷つけられたとして新郎の親族が新婦を殺害することもあるほどで、結婚まで処女でいることは女性にとって文字通り「生死」にかかわる問題だ。

　イラクでは新郎が新婦が処女でないと疑いを持った場合、裁判所に申し立てをすることができる。申し立てを受けた裁判所は、バグダッド（Baghdad）の医療法務機関（Medical Legal Institute、MLI）に検査を命じる。

　検査の結果、女性側に婚前性交渉はなかったと判明する場合がほとんどだ。とはいえ、検査が女性にとってつらい体験であることに変わりはない。

　処女検査の実施機関や医師、弁護士らを、AFPが取材した。

◆検査の背景に誤った「処女」知識

　MLIでは1日平均数件の「処女検査」が行われている。MLIのムンジド・レザリ（Munjid al-Rezali）所長によると、検査要請は初夜の翌日が多い。要請は珍しいことではなく、「よくあることだ」という。

　MLIで検査を担当するサミ・ダウード（Sami Dawood）医師は、「男性たちは、初夜の後、女性は出血するものだと信じている。このため、出血しなかった女性は処女ではないと思ってしまう」と述べ、イラクにおける性教育と性に関する知識の貧しさを嘆く。

　処女検査の所要時間はおよそ15～30分。女性医師1人以上を含む3人の医師が処女膜の検査を行い、別の医師2人が結果を検証する。検査の結果は裁判所に直接送られ、第3者が閲覧することはないという。

　女性だけでなく、男性側の性的不全を検査することもある。というのも、自身の勃起不全を恥じた男性が、これを隠すために女性が処女ではないと主張することがあるからだ。

◆殺されるよりまし？「人権侵害」との批判も

「処女検査」について、ダウード医師は「ほとんどの場合、結果は女性側に有利なものだ」としたうえで、「こうした検査自体が不名誉なことだ」と批判的だ。

　それでも、ダウード医師は「昔は初夜のシーツに血が付かなかったことで女性たちが殺されていたことを考えれば、現在の男性たちは裁判所と処女検査を通じて解決を求めるようになったということだ」と、検査に利点があることも認めた。

　だが、弁護士のアリ・アワド・クルディ（Ali Awad Kurdi）氏は、「もしも女性が処女でないことを男性に告げずに結婚しようとした場合、その女性を保護する法律は（イラクには）ない」と指摘する。このような場合は、女性の家族が、贈り物や賠償金、それまでの交際費用などを男性に支払うことになるという。

　国際人権団体アムネスティ・インターナショナル（Amnesty International）の上級政策顧問、マリアンヌ・モルマン（Marianne Mollmann）氏も、処女検査が不当なうえ効果もないと批判する。

　モルマン氏は「処女検査を強要し、いわば裁判所を通じて合法とされた処女検査が問題なのは、非常に多くの人権侵害に当たるからで、断じて正当化できない」と主張。さらに「仮に合法的だとしても、（処女膜を検査する）処女検査では処女性は判断できない。処女膜はさまざまな原因で破れるからだ」と付け加えた。

　一方、イラクの司法当局者は、この問題について誰1人取材に応じていない。

【AFP　2013-07-03】

・「処女検査」、高校入学条件に導入計画で批判続々―インドネシア・プラブムリ市