・なくならない飢餓
・穀物メジャーとモンサント社
・『自殺する種子 アグロバイオ企業が食を支配する』安田節子
・『タネが危ない』野口勲
世界の食料供給は、すべてアメリカが掌握してきたといっても過言ではないだろう。従来の農業を根底から変え、「国際化」「大規模化・高収量化」「企業化」戦略を実現させた。その背景にあるのが、いわゆる“穀物メジャー”と呼ばれる多国籍企業による巨大資本だ。
アメリカ国籍のカーギル、コンチネンタル・グレイン、オランダ国籍のブンゲ、フランス国籍のアンドレが五大穀物メジャーといわれ（現在はアメリカのADMが穀物メジャー第2位に急成長した）、全世界における穀物貿易の70～80％のシェアを握っていると推定される。オイルメジャーと並び世界経済の実質的な支配者といっていいだろう。
日本のように食料の海外依存度が高い国にあっては、不測の事態が生じた時こそ穀物メジャーにビジネスチャンスが生まれる。
なにしろ、自国の食糧さえ供給できれば、あとは市場で値をつり上げて売ればいい。食糧供給量が減って価格が高騰すれば、それだけ余剰利益を上げられる仕組みとなるからだ。
こうした構造は、1954年に成立した農業貿易促進援助法（PL480号）にその萌芽を見ることができる。
【『面白いほどよくわかる「タブー」の世界地図 マフィア、原理主義から黒幕まで、世界を牛耳るタブー勢力の全貌（学校で教えない教科書）』世界情勢を読む会（日本文芸社、2004年）以下同】
「カーギル、ブンゲ、ドレフェス、コンチネンタル、アンドレが、その五大穀物メジャーだが、カーギルを除き、すべてユダヤ系資本である」（笑う穀物メジャー。: 日本人は知ってはいけない。）。やっぱりね。ユダヤ人の世界戦略は数千年間にわたる怨念に支えられている。彼らの意趣返しを止めることは決してできない。
以前から不思議でならないのは日本の食料自給率の低さである。きっと敗戦によって食の安全保障までアメリカに支配されているのだろう。小学校の給食でパンが出るようになったのも「アメリカの小麦戦略」であった。
軍事・エネルギー・食糧を海外に依存しながら独立国家であり続けることは難しい。牙を抜かれた上に与えられる餌でしか生きてゆくことができないのだから。
本書は軽薄なタイトルとは裏腹に硬骨な文体で国際情報の裏側に迫っている。
たとえば、モンサント社はカーギル社の海外種子事業を買収するほか、アメリカ国内はもとより海外の種子企業まで軒並み買収している。市場規模ではアメリカが57億ドルとトップだが、それに次いで日本が25億ドルと、ニュービジネスに賭ける意気込みは強い。
・モンサント社が開発するターミネーター技術／『自殺する種子 アグロバイオ企業が食を支配する』安田節子
アグリビジネスといえば聞こえはいいが、実際に行っているのは大掛かりなバイオテロに等しい。種の自爆テロ。穀物が実るのは一度だけ。農家は永久に種を買い続ける羽目となる。砂漠の民は自然を脅威と捉えて愛することがないのだろう。種に死を命じる発想がやがては人間にも及ぶことだろう。
そもそも、種子市場で主要輸出国の上位3位を占めるのが、アメリカ、オランダ、フランスとくれば、いかに穀物メジャーと密接なかかわりをもつかは一目瞭然だ。これらで世界の種子輸出の53％をきっちり押さえ、複合的にビジネスが展開されていく。
いつからだろうか。ビジネスがトレード（交換）を意味するようになったのは。右から左へ物を移して、差額分を儲けるのがビジネスだ。それを労働とは呼びたくない。かつては商いにだって志が存在したものだ。高値で売れればよしとするなら麻薬売買と変わりがない。
遺伝子組み換え作物の開発主体が、多国籍アグリビジネスであることはもはや周知の事実。1980年台から農業や医薬部門を主力とする多国籍化学企業によるM&Aが進み、モンサント、デュポン、シンジェンダ、アベンティスの4社でシェアのほぼ100％を寡占している状態だ。
企業はメガ化することで国家を超えた存在と化す。多国籍企業は最も法人税率の低い地域に本社を設置し、オフショアバンクを通じて国家から利益を守りぬく。彼らは租税を回避し、世界中から収奪した富をひたすら蓄え続けるのだ。彼らは飢餓をコントロールできる存在だ。
エネルギーは少々困ったところで経済的な打撃を受けるだけである。だが食糧が絶たれれば生きてゆくことは不可能だ。その時になってから戦争を始めても遅い。
