・『小室直樹vs倉前盛通 世界戦略を語る』世界戦略研究所編
・『悪の論理 ゲオポリティク(地政学)とは何か』倉前盛通
・『新・悪の論理』倉前盛通
・『西洋一神教の世界 竹山道雄セレクションII』竹山道雄:平川祐弘編
・『情報社会のテロと祭祀 その悪の解析』倉前盛通
・『自然観と科学思想』倉前盛通
・『悪の超心理学(マインド・コントロール) 米ソが開発した恐怖の“秘密兵器”』倉前盛通
・『悪の運命学 ひとを動かし、自分を律する強者のシナリオ』倉前盛通
・『悪の戦争学 国際政治のもう一つの読み方』倉前盛通
・『新戦争論 “平和主義者”が戦争を起こす』小室直樹
・ロックフェラーとニュー・ワールド・オーダー
現在アメリカで最も有名なジャーナリストのひとりであり、スタンフォード大学で歴史を学び、後にカリフォルニア州立大学で国際問題を研究したゲイリー・カレン著の『ロックフェラー・ファイル』の次の一文が目をひく。
“現在、ロックフェラー・グループは、世界の大衆を着実に「大合併」へと導くために、計画的に人口問題、石油危機、食糧危機、あるいは通貨不安を演出し、これらの「危機」を打開するためには「国際管理」が必要であると我々に訴えている。この驚くべき計画を立案するためにあたり、その基礎をほとんど手がけたのが、かの有名なキッシンジャー博士だ”
【『悪の宗教パワー 日本と世界を動かす悪の論理』倉前盛通〈くらまえ・もりみち〉(広済堂ブックス、1986年)】
「ゲイリー・カレン」となっているが正しくはゲイリー・アレンのようだ(『The Rockefeller File』/『ロックフェラー帝国の陰謀 見えざる世界政府 Part1』『ロックフェラー帝国の陰謀 見えざる世界政府 Part2』高橋良典訳、自由国民社、1984年、1986年)。
ロックフェラーとロスチャイルドを比較したのが以下の図である。
ロックフェラー VS. ロスチャイルド pic.twitter.com/Wf4Cgf2vuH
— 小野不一 (@fuitsuono) December 2, 2019
所謂「ニュー・ワールド・オーダー」(新世界秩序)である。この言葉はジョージ・H・W・ブッシュ大統領が湾岸戦争前に連邦議会で行った『新世界秩序へ向けて』というスピーチで有名になった。それが1990年の9月11日であったことから9.11テロ陰謀説が唱えられるようになった経緯がある。
1989年にベルリンの壁が崩壊し、翌1990年にドイツが統一される。同年、マルタ会談にて冷戦の終結が宣言され、1991年にソ連が解体された。よく憶えている。私は20代後半だった。日本はバブル景気に浮かれて世間全体が祭りのような熱気に包まれていた。ビル・クリントン大統領が対日経済戦争を布告し、日本の富はあっという間に簒奪(さんだつ)され“失われた20年”が始まるのである(『この国の権力中枢を握る者は誰か』菅沼光弘)。
アメリカはアジア・中東で好き勝手に戦争を行い、9.11テロ後は対テロの名目で経済制裁を加え、その一方で民主化を扇動してきた。カラー革命に資金援助をしていたのはジョージ・ソロスである。民主化さえ実現できれば後は金融とメディアで望む方向に動かすことができる。ユダヤ財閥はそう考える。
キッシンジャーはロックフェラー家の番頭のような存在だ。日本にとって最大の問題はG2構想が生きているのかどうかである。私はなくなっていないと考える。米中貿易戦争はヤラセだろう。アメリカが世界から退いて保護主義に向かっているわけだから、その分中国が前に出るのは当然だろう。沖縄から米軍が撤退するのも数年以内のことと思われる。
第二次世界大戦以降、「東アジアを不安定にする」のがアメリカの戦略であった。日本を取り巻く島嶼(とうしょ)部の国土紛争もアメリカが蒔(ま)いていった種だ。
9.11テロを経て「世界は多極化に向かう」というのが玄人(くろうと)筋の見立てであった。多極化には必ず紛争が伴うがそれを予測する人を私は知らない。東アジアと中東で戦乱が起こるのは必至だろう。
話は変わるがユダヤ資本に牛耳られた世界を変えようとして誕生したのがビットコインであった(『デジタル・ゴールド ビットコイン、その知られざる物語』ナサニエル・ポッパー)。
ヨーロッパに銀行大帝国を築いたロスチャイルド家の兄弟の母は、戦争の勃発を恐れた知り合いの夫人に対して「心配にはおよびませんよ。息子たちがお金を出さないかぎり戦争は起こりませんからね」と答えたという。
【『嬉遊曲、鳴りやまず 斎藤秀雄の生涯』中丸美繪〈なかまる・よしえ〉(新潮社、1996年/新潮文庫、2002年)】
テクノロジーが世界を変えようとした試みは呆気なく頓挫した。ビットコインの流通を許せば銀行システムは不要となる。そんな真似を彼らが許すはずもない。
欧米の超エスタブリッシュメントが今も尚、ワン・ワールド体制を目指しているのかどうかはわからない。ただドルを見捨てることだけは明らかだろう。